「高校の社会の教員になりたくて、大学で地理学科を選んだんです。当時はＧＩＳという言葉はまだ一般的ではなく、ごく一部で『重要になる研究分野だ』といわれ始めたばかり。ＧＩＳが科目になっておらず専門に教えられる先生もあまりいなかった。その時は自分がこの分野に深く関わることをイメージできませんでした」
　「２００４年に立命館大学に就職して実習助手になりました。そこでインパクトを受けたのが『バーチャル京都』というプロジェクトです。京都の都市空間や文化的資源、歴史を全部デジタル化して、バーチャル空間上にのせようというもので、こういう世界があるんだということを改めて知りました。地理の分野でデータやＩＴを使うのが新鮮でした」

　「それまでの地理学の研究者の多くは、ひたすらフィールドワークをする印象がありました。例えば今で言う“ブラタモリ”みたいに街を歩いて観察したり、インタビューや文献調査する研究が多く行われていました。それがデジタルになった時に、多くのデータからより多面的な視点で街の状況を解き明かせるんじゃなかと気づいたんです。膨大な京都の資料をバーチャル空間に置きかえて、視覚化を含めて分かりやすく整理する。そうすればある程度、昔の生活や景観を分かりやすく表現できる可能性があります」

　「僕はあまり人文系・理工系を区別するのが好きではないのですが、人文系ではデジタルデータになじまない研究者の方がどうしても多いかなと思います。しかしそれも世代が入れ変わることで使い方も大きく変わってきています。今ではＧＩＳを専門にしていない周辺領域でもインターネット上のデジタル地図を使って研究することが珍しくなくなりました。一般社会でも、スマートフォンを使う人口は世代を問わず増えてきているし、子供は使い方を教えなくてもタブレットを自分で使いこなして地図を開いて遊んでいることもあります。そういうことじゃないかな」

　「従来の紙の地図の正確性がデジタルよりも高いかというと、必ずしもそうじゃないんです。例えば国土地理院の地形図でも、例えば１万分１スケールの地図を作製する場合で約７メートル以内は許容誤差として認めています。また土地の境界を決めるのは地籍図ですが、そのデータも全国一律ではなく、デジタルになっていないものも多くあいまいな部分があります。逆に現代の技術で測量し直して初めて正確な位置が確定することもあるそうです」
　「そもそも日々に変化していく土地の状況を理解するのは難しくて、建物や道路の変化や自然災害、例えば地震などに迅速に対応していくには、ＧＰＳのようなデジタルで正確に計測できるツールを使わないと立ちいかなくなるでしょう。日本政府が準天頂衛星を打ち上げていることも、自国の衛星測位システムとして、リアルタイムに位置情報を取得できる環境を整備する上で重要ですし、将来的には多数の超小型衛星を使った新しい方法の可能性もあります」

　「地理学にはスケールという概念があります。等高線とか土地の起伏など、比較的広いエリアを示す際に用いる国土地理院の地形図は、例えば災害対策のための研究には非常に重要です。一方で住宅地図のように、どんな土地に何が建っているという細かいレベルの情報が必要になることもあります。日本では、そうした分野は長らく民間の地図会社が頑張ってきました」
　「他方、私の現在の研究では、ＯＳＭ（オープンストリートマップ）を使うことが多くなりました。イギリスでは、かつて公的に整備された地図をビジネスで使う時に制約があるなど自由に使えない状況がありました。『それなら自分たちで、現代のツールで自由に使える地図を作ろう』として２００４年に始まったボランティア型のプロジェクトです。GPSロガーを使ってデータを蓄積したり、公開されている航空写真や衛星画像から地図をデータ化する作業の積み重ねで作られて世界中で活動されています。日本でも２００８年ごろから活動が活発に行われています。」
　「公的でミクロな詳細データとして、例えば国交省の事業で『歩行空間ネットワークデータ』というのがあります。横浜や東京などの限られたエリアで公開されています。こういうのが全国で蓄積されてオープンデータになってくれるといいなと思います」

　「ずいぶん変わったと思います。地理空間情報活用推進基本法
が２００７年に制定されるまで、地図データを社会で流通し活用するための法律がほとんどなかったと思います。例えば、自治体の地図データであっても、用途によって例えば都市計画課や農林課などが同じようなデータをバラバラに持っていることもありました。それらの地理情報を国の基盤的なデータとして法律の体系に載せるよう決めた意味はあります。ただ、１０年以上たった現在、誰でも法律の存在を知っているというわけでは必ずしもなく、完全には周知されていないとも感じます」
　「もっと変わったのは２０１３年以降のオープンデータ政策です。２０１７年に官民データ活用推進基本法が制定されたのも大きな転機でした。それまで、ある地図データを元に研究をするには、申請書を書いて承諾してもらう必要があったり、取扱いが厳しい自治体だとデータの提供を断られることもありました。例えば大学であれば比較的信用は高いはずなんですが、研究者が役所に依頼状を出して、許可された後にCD-ROMなどを持参しデータを受け取っているということがありました。オープンデータ化とともに、あらかじめ利用規約を定めた上でインターネット上にデータ自体を置いてくれるようになりました。データ利用に関して個別に許諾のやりとりがなくなったのは大きいですね」

　「確かにGoogleマップのインパクトは巨大でした。実は国土地理院の電子国土ｗｅｂサービス（現在は、地理院地図）の方が先に提供されていたんですが、当時はGoogleマップの方が道路や建物以外の情報も充実しているし、デザイン的にも優れていて使いやすかった。今もウェブサイトの案内図などに埋め込んで使われていますね。けれどGoogleマップは民間企業のサービスなので、あらゆる用途に対して必ずしも無料で使えるサービスとは言えない面があります。また利用方法にも制約があるので、デジタル地図サービスをひとつの企業のサービスのみに頼っていていいかは議論の余地があります」
　「Googleは大量の情報を持っているから、地理学的にもダイナミックな研究ができるかなと考えたこともあります。でも実際には私の研究や、その成果を社会に還元する方法として今、力を入れている“参加型ＧＩＳ”な観点で見ると、Googleマップはライセンスの関係などで用途的な限界を感じる部分もあります。だからこそＯＳＭの活動が活発になったり、地理情報システム自体もオープンソースで作っていくことに可能性を見出しています」

※後編は4月9日（火）に公開予定です。