「まだ住民調査をやっていないので、十分にお答えできない部分があります。ただ、この時は本格的に雨が降り出す前の７月５日の午後２時に気象庁が異例の記者会見を開きました。台風や地震に関する臨時の記者会見はありますが、前線による大雨について事前に臨時の会見をした例はありません。警戒を呼びかけた期間も３日間先までという異例の長さで、メディア関係者は大変な事態になるという危機感を持ちました」
　「ＮＨＫは午後２時の定時のニュースを拡大して気象庁の会見を詳しく伝え、民間放送各社も午後の情報番組で『災害級の大雨』『歴史的豪雨』など強い言葉で放送しました。夕方以降もＮＨＫは『クローズアップ現代＋』の放送内容を豪雨に関する内容に変更するなど、番組の予定を変更して警戒を呼びかけました」
　「しかし被災した自治体に取材に行くと、気象庁の午後の会見は執務中でテレビがついていなかった、予報文が『西日本から東日本にかけて記録的な大雨』といった表現で、範囲が広すぎてピンとこなかったという話を聞きました。気象庁もメディアとしても、危機感を伝えようと努力しましたが、結果的に十分な避難につながらず、大きな課題が残りました」

　「非常に広域にわたる災害だったことが理由の一つにあげられます。地震や津波だと広い地域でも起きる現象は共通ですが、大雨の場合は河川の氾濫や土石流など地域によって起きる災害が多様なので、メディアが一律に避難を呼びかけることは難しいと改めて感じました」
　「メディアの側としては、どうやって住民に災害の『わがこと』感をもってもらうかが大事です。西日本豪雨を受けて、ＮＨＫは『災害時ローカルファースト』という方針を打ち出しました。従来、大きな災害では全国放送を中心に放送し、そこに地方局が参加する形で放送してきました。今後は、災害の危険が差し迫っている場合には、ローカル放送を充実させ、地域に向けて『わがこと』と受け止めてもらえるようなきめ細かな避難呼びかけを最優先で行っていこうとするものです」
　「民放でも、大阪朝日テレビの『避難情報のエリア限定強制表示』のようにＮＨＫと別な形で『わがこと』感を呼び起こそうとしている事例があります（【出典２】写真５）。テレビを最初に設置する時に郵便番号を入れますが、それと避難勧告・避難指示を紐づけて、その地域に避難勧告が出た時には画面に避難情報が映る仕組みです。他にも、テレビ放送の画面に二次元コード（ＱＲコード）を表示してスマートフォンでよりきめ細かい情報を提供したり、外国人向けのサイトに誘導したりするなど、さまざまな方法で『あなたのところは危ないですよ』ということを伝える取り組みが進んでいます。また、ケーブルテレビやローカルＦＭなど地域密着のメディアもありますが、災害時に備えてＮＨＫ各局や地域の民放と協定を結ぶケースも増えています」

　「２０１８年６月の大阪府北部地震の後、地震発生当日のメディア利用動向を早期に把握するため、大阪府在住の１６～７９歳の男女・２，０５１人を対象にインターネットによる調査を行いました。この地震で大規模な停電はなかったので、『テレビ』『スマートフォン』から情報を得た人が多く『ラジオ』は低くなっています（【出典４】表３）」
　「一方、去年９月に発生した「平成３０年北海道胆振東部地震では、北海道のほぼ全域が大規模停電（ブラックアウト）しました。同様の調査をしたところ、地震発生当日に、すべての時間帯を通じて役立ったのは『ラジオ』でした。『インターネット（スマートフォン・タブレット端末）』は、『地震発生直後から未明』までは４０％の人が利用できていましたが、その後２０％台まで下がりました。停電が長期化する中、電源節約のために使用を控えたことや、基地局の停波が相次いだことが背景にあると考えられます（上記・表参照。【出典３】表１）」
　「大規模な災害に直面したとき、いつも使い慣れた『テレビ』や『スマートフォン』から思うように情報が得られるとは限りません。情報を得るためのさまざまな手段を持っておくこと、特に電池式の『ラジオ』を身近に備えておきたいものです」

　「平成２９年７月九州北部豪雨の調査で意外だったのは、テレビの避難勧告や土砂災害警戒情報より先に、メールやアプリで情報を知ったという方が増えてきたことです（【出典２】表８）。これからは自治体からのメールや災害情報アプリからプッシュで情報がスマホなどに流れて、それをきっかけとしてテレビをつけて情報を得るようになっていくのではないかと思います」
　「一方で、大きな災害のおそれがあるとき、多くの情報がプッシュで送られてくると『うるさい』と感じてスマートフォンの電源を切ったという話も聞きました。連続して防災情報が出ているのには理由があります。危機感を持って受け止めてほしいと思います」
　「私の研究テーマとは少し離れますが、災害が起きるとＳＮＳを通じて“うわさ”や“デマ”が拡散されることがあります。多様な情報が飛び交う中で、災害時に情報を受け取る側にも情報リテラシーが必要な時代になってきたと思います。ＳＮＳなどを使い慣れている人、とくに若い人たちにぜひお願いしたいことがあります」
　「東日本大震災の『釜石の奇跡』で知られる東京大学の片田敏孝特任教授は、子供たちに『率先避難者たれ』と指導し、それが適切な避難につながりました。これは私の個人的な願いなのですが、若い人たちに災害時の『率先情報取得者』になってほしいと思っています。さまざまな情報機器やメディアを駆使して、本当に危険が迫っていることを知ったら、それを周りの人に知らせてほしい。『こんなに水かさが増えているよ』『こんな様子だよ』と画像情報を見せて、高齢者にも危険を『わがこと』として感じてもらうようにする。そうした『率先情報取得者』に育ってもらいたいと期待しています」（了）

【出典２】入江さやか（2018）、「平成29年7月九州北部豪雨　防災・減災情報は避難に結びついたか？～被災地住民の防災情報認知と避難行動調査から～」、『放送研究と調査』2018年11月号、NHK放送文化研究所

【出典３】入江さやか、西 久美子（2019）、「北海道ブラックアウト どのメディアが機能したのか～「北海道胆振東部地震」メディア利用動向インターネット調査から～」、『放送研究と調査』2019年2月号、NHK放送文化研究所）

【出典４】入江さやか、西 久美子（2019）、「都市直下型地震 その時役立つメディアとは？～大阪北部地震のメディア利用動向インターネット調査から～」、『放送研究と調査』2019年3月号、NHK放送文化研究所）