台風、大雨、大雪、地震、火山噴火など自然現象による災害から人々が身を守れるように気象庁が発表する情報が「防災気象情報」。天気予報のコーナーでおなじみの「注意報」「警報」などが一例だ。

さらに、土砂災害、洪水、高潮の防災気象情報は5段階に色分けされた「警戒レベル」と紐付けられていて、いざという時に人々が適切に行動できるようにサポートしている。ある意味、防災の参謀役といえるだろう。

そんな参謀役による助けをうまく活用することが、命を守るための重要なポイントだ。自然災害によるリスクは、家族構成や家の立地などによっても大きく変わってくる。普段から家族との話し合いやハザードマップのチェックをしつつ、どのように防災気象情報を活用するかを考えておこう。